月刊「BOSS」の2013年3月号を見ていたらタイに関する面白い記事を発見しました。
題して、「なぜタイはアジアのデトロイトになれたのか」です。
僕も数年前よりタイへは何度か訪れていますが、それよりも遥か以前にアジアのデトロイトと言われています。
その理由を今回は良い機会ですの皆さんにもご紹介しますね。
タイの日本車事情
バンコク市内を始めタイ全土では日本の自動車を多く見かけます。
圧倒的なシェアを誇っていると言っても過言ではありません。
何度もタイへ訪れていますが、アチラを見てもコチラを見てもトヨタや日産そしてホンダなどの自動車を多く見かけます。
それもそのはず、日本の自動車のシェアはタイ国内で9割以上とも言われているから。
タイ市場の自動車生産台数
2009年 96万台(世界14位)
2010年 164万台
2011年 147万台(洪水の影響で若干減少)
2012年 245万台(世界10位)
と目を見張るほどの成長を遂げており、2017年には300万台突破するとも言われています。
うち、日本企業の占める割合は非常に高く総生産の実に過半数を占めています。
日本のタイ投資の歴史
日本からのタイへの投資は早く、とりわけ製造業、特に自動車メーカーの進出は50年も前に遡ります。
これには時のタイ政府(1960年代前半)が自動車産業を国の重要産業と位置付け、海外投資に対する免税などの優遇処置を与えたという経緯があります。
そこに目を付けた日系企業による進出、タイ国内の現地企業との合弁が相次いでスタートしました。
免税など少しずつ外資系メーカーが現地法人を作る環境が整ってはいましたが、2000年代初頭みなさんも名前は聞いたことがあるかと思いますが、タクシン元首相の「タイをアジアのデトロイトにする」という宣言より爆発的に子会社を含めた自動車関連企業の動きが活発化していきました。
これらの経緯と、タイ人の手先の器用さ、あるいは戦後の日本人のような勤勉さなどの要素が重なり、現在では「東洋(アジア)のデトロイト」と言われるまでになったのです。
余談ですが、1997年に端を発っしたアジア通貨危機、これは投資の冷え込みなど最もタイへのダメージが強かったと言われてます。
そのような状況で多くの外資系企業が撤退する中、日本のメーカー特にトヨタなどの自動車メーカーは撤退をせず、逆に現地調達を増やすなどの対策を取りました。
これによってタイと日本との関係はますます深まり、今の現状があります。
さいごに
今回は簡単ではありますが、タイが東洋のデトロイトと言われるようになった経緯と、タイと日系企業との関係について書いてみました。
本日もご一読ありがとうございました!


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